企業でのデジタル化が著しく進行する中、度々耳にする言葉のひとつに「DX」が挙げられます。
キーワードとして聞いたことがあっても、実際にはどのような技術のことを指すのか詳しいところまでは触れていない企業もあるでしょう。
そもそもDXというもの自体について入り込めていない企業も多いかもしれません。
そこで今回は、日々変化するデジタル社会の前線を生き抜くために知っておきたい、DXについて詳しく解説していきましょう。
1.そもそもDXとは何なのか？
1-1. DXの意味
そもそもまず、DXって何？と思う方もいるでしょう。
DXとは「 デジタルトランスフォーメーション 」という言葉の略称です。
2004年にスウェーデンはウメオ大学のエリック・ストルターマンが提唱した概念のことで、意味は「 デジタルが進行することで人々の生活に与えられる良い変化、影響 」のことを指します。
単に新しい技術や知識を吸収するただの変化とは異なり、デジタルに関する既存の概念などを破壊し覆していく意味を持っている言葉です。
DXは日々デジタル技術が進化、浸透していく現代社会においては必須といってもいいぐらいの概念であり、知識でしょう。
ちなみに、デジタルトランスフォーメーションを英語で書くと以下のようになります。
「 Digital Transformation 」
これをそのまま略すと「 DT 」なのでは？と思う方も多いでしょう。
なぜTではなくXが使われるのかというと、英語圏では「 Trans 」の略称が「 X 」であることから。
この考え方からも、DXが日本だけでなく世界基準で考えられている概念であることがわかってきませんか？
では、次の項目からはそんなDXが何故注目されているのかということについて触れていきましょう。
関連記事：ITやデジタル化の違いを詳しく解説
1-2.何故DXが注目されている？
DXを取り入れることで企業のデジタル技術が向上します。
それによって企業間での競争率も激しくなっていくのは必然でしょう。
競争率が激しくなるということは、よりオリジナリティのあるアイデアと技術を表現していかなくては競合には勝てないということに繫がります。
DXが注目されているのは「競争を勝ち抜くため」という極々シンプルな理由からということです。
日本の企業の現状に対しての危機感から発表された「 DXレポート 」では以下のような懸念について描かれています。
- IT人材の不足
- システム老朽化に対してのデータ増加の比率
- メインフレームの世代交代
これらの問題が2025年を節目に多くの企業に降りかかるとされています。
DXはこれらの懸念を懸念で終わらせるためにも必要な考えであり、それ故に注目されているということなのです。
1-3.ビジネスにおけるDX
では、ビジネスにおいてDXが具体的にどう関わっているのか、現状や課題についても触れておきましょう。
前述した通り、企業間の競争を勝ち抜くために必須となる概念であるDXですが、それを実現していく方向性が定まっていない企業が多いのが現状なのです。
DXが重要なことは分かっていても、それについての具体的な施策が出ないまま見切り発車となっているのが多くの企業の悩みでもあります。
競争を勝ち抜くために必要なDXですが、どうDXを活用していくかの施策をいかに早く正確に見つけ出すところが当面の課題となるのかもしれません。
関連記事：ビジネスでDXを活用するために必要なこと
1-4. バックオフィスとフロントオフィス
企業に関連するデジタルには「 バックオフィス 」と「 フロントオフィス 」の2種類があります。
バックオフィスで活用されるDX技術を挙げるとすると、勤怠管理などが代表的になるでしょう。
多くの企業は紙ベースのもので管理している勤怠ですが、それを管理している担当者にしか詳細がわからないのは心もとないですよね？
ですので、こういった管理業務をデジタル化させることで漏洩や紛失などのトラブルが回避できます。
反対に、フロントオフィス系となると顧客情報の管理などを目的としたデジタル化が望まれます。
バックオフィスと同様、人間が行っていた作業をデジタル化することで効率が上がり、顧客情報の管理と把握がしやすくなるでしょう。
1-5.意味合いの違う「 デジタル化 」について
DXと一緒になることが多いのが「 デジタイゼーション 」と「 デジタライゼーション 」です。
これらはDXとどう違うのでしょうか。
まずデジタイゼーションですが、こちらは概念そのものというより、効率化を目的としたデジタルツール導入のことを指します。
いわゆる部分的なことです。
デジタライゼーションはプロセスをデジタル化することを指します。
こちらはより長期的なものとなっています。
どちらも「 デジタル化 」ではあるのですが、DXは社会全体を通じた人々の生活を視野に入れているものです。
ある意味局地的なこれら2つのデジタル化とDXでは大きく意味が異なることがわかります。
2.DXに関連するテクノロジー
では、具体的にDXを浸透させていくために知っておくべきテクノロジーについても触れていきましょう。
DXには主に以下のテクノロジーが関わってきます。
- マイクロサービス
- アジャイル開発
- アナリティクス
- クラウド
- モビリティ
- ソーシャル技術
- サイバーセキュリティ
- コンピューティング
- データ
- AI
- 5G
- IoT
では、それぞれがどうDXと関わってくるのかということについて簡単触れていきましょう。
2-1.マイクロサービス
独立したシステムの集合体としての考え方である、マイクロサービス。
マイクロサービスをDXのために導入することで、それぞれのサービスの役割や規約などが明確になりやすいのでシステムとしての見通しの良さが向上します。
2-2.アジャイル開発
プロジェクトの価値向上を目的とした開発方法のことをアジャイル開発といいます。
要件の定義や設計、開発から運用までを繰り返していくのが特徴で、プロジェクトの変化に対応してくれる素早さが特徴です。
2-3.アナリティクス
データのパターンを検出し、解釈や伝達を行うために必要なのがアナリティクスです。
アナリティクスを積極的に運用することで方向性や対策などを出しやすく、効率化に繋がっていくのでこちらもDXには重要であることがわかります。
2-4.クラウド
ネット上のサーバーがパソコンやスマートフォンで利用する形態のことをクラウドと称します。
SaaSやPaaSなど、プラットフォームの提供として必須の存在となっています。
2-5.サイバーセキュリティ
自社のコンピューターやネットへの不正アクセスを防止する策のことをサイバーセキュリティといいます。
DXではセキュリティに関するリスクの向上も関わってきますので、サイバーセキュリティについても押さえておくことをお勧めします。
2-6.コンピューティング
コンピューティングの向上、消費電力の低下などもDXに必要とされています。
後述するAIの進化に対応できるよう、AIの処理に対応できるコンピューティングが重要視されているのです。
2-7.データ
デジタル化に伴ってデータに対する重要性や必然性が見えてきますが、DXにおいても同じです。
漏洩や安全性など、データに対する高い管理能力や危機感がDXの実現にも大きく関わってくるでしょう。
2-8.AI
「人工知能」であるAIは、現在既に多くの企業が導入していますので、耳にしたことがある方も多いでしょう。
AIを導入することで情報処理が一段と早く行えますので、人間が作業するよりも効率が格段に上がります。
関連記事：DXにおけるAIの具体的な活用法
2-9. 5G
5Gとは「 第5世代移動通信システム 」のことを指し、ソフトバンクのデータ通信で導入されたことでも身近なワードとなりました。
- 大容量
- 高い信頼、低遅延
- 多数同時接続
これらの特徴を持つ5Gを導入することで、これまでデータ通信で当たっていた課題を超えることが可能になるのです。
2-10.IoT
「 モノのインターネット 」と言われるIoTは、より早く正確なデータ収集を実現させるものです。
AIでの情報処理と同様、データ収集の質が向上することで人間が行っていた作業がデジタル化しますので、DXの実現、競合を突き放すことに繋がっていきます。
3. 現代社会に紐づくDX
DXの概念、関連テクノロジーなどが分かったところで、実際に現代社会に紐づいているDXの例を紹介していきましょう。
私たちにも身近な意外なところでDXが活用されています。
それは主に以下に挙げられる業種です。
- IT業
- 製造業
- 飲食業
- 物流業
- 金融業
- 広告業
- 不動産業
では、それぞれに導入されている技術についても紹介しましょう。
3-1.IT業
- 勤怠管理などのRPA
- 文字認識AI
- 業務効率化を目的とした社内ポータル
3-2.製造業
- 営業システムのデジタル化
- 相場情報などに関するRPA
- 利用登録などに関するRPA
3-3.飲食業
- アプリの導入
- 原価管理の自動化
- マーケティングの自動化
3-4.物流業
- タクシーの配車システムのデジタル化
- Uber Eats
- 船舶事故のリスク軽減システム
- 空港のイノベーションモデル化
- データ入力の自動化
3-5.金融業
- ATMの顔認証化
- 顧客管理や照会システムに関するシステム
- サインの簡略化や事務処理の効率を上げるクラウド
3-6. 広告業
- ダイナミックビークルスクリーンという、AIで電車内の人を認識し、最適な広告を表示するシステム
3-7. 不動産業
- AIによる区割提案
- 顧客資料の抜粋、編集の自動化
- 物件資料に関するRPA
4.DXを進めるための7つの手順について
それでは、実際にDXを進めていくために必要な手順を追っていきましょう。
DXを進めるための主な手順をまとめると、以下の通りです。
1.経営陣がデジタル化に対する理解を持つ、または理解を持たせる
↓
2.既存のビジネスモデルを一新し、DXにより自社が生み出せる新たな戦略へのビジョンを明確にする
↓
3.戦略やビジョンを基に、社内にDX技術を推進、浸透させていく体制づくりをする
↓
4.自社が持つITが資産としてどのような価値があるか、今後残すべきシステムなのかどうかなどの分析をする
↓
5.これまでの手順で出た戦略やビジョンを参考に、既存のシステムをデジタル化へ移行する
↓
6.デジタル化した既存システムの構成などを見直し、より高度なものにしていく
↓
7.高度にした既存システムをモデルにし、新たな事業展開を検討していく
こういった手順を追っていくことで、自社にとって最適なDXの道筋が見えてくるでしょう。
また、DXを視野に入れたディスカッションやシステム構築を繰り返すことで、これまでの自社サービスを一新するのに必要な新たな技術についても見えてくるかもしれません。
関連記事：DXを推進するための具体的な対策法【ガイドライン付き】
5.DXを成功させる5つの秘訣
続いて、DXの手順を踏まえた上で押さえておきたい、成功の秘訣について触れていきましょう。
DXを成功させるための秘訣として以下の5点が挙げられます。
1.デジタルに精通した責任者を配置する
2.デジタル化に伴う労働環境の変化を見据える
3.従業員の生産性が向上しやすくなるための働き方を検討、導入する
4.ツールや情報など、常に新しいものを取り入れ、アップデートしていくスタイルを確立する
5.新しい技術の導入と並行して既存システムの見直しも行い続ける
企業の商材や業態によって適した方法は異なってくるかと思いますが、考え方として押さえておくだけでもこれら5点は重要な観点と言えるでしょう。
関連記事：DX導入で成功した7つの企業！メルカリやコカ・コーラなど
6.関連ツールについて
DXに伴い需要が高まっているツールを以下に挙げておきましょう。
- ZOOMなどのオンライン会議ツール
- オンラインストレージ
- 情報共有や資源管理を行える生産管理システム
- 勤怠管理などのバックオフィス系技術
- BizRobo!などの自動化ソフトウェア
- TableuやDr.SUMなど、大量のデータを蓄積できるシステム
- 営業を自動化するためのシステム
- マーケティング分野をデジタル化するMAツールやCRM
- カスタマーサポートを自動化するチャットボットなどのシステム
DXを推進していくために必要な技術が各ツールの強みでもあります。
自社のビジネスに相応しいツールを選んでいきましょう。
7.DX化に関連する書籍を紹介
DX化を学び、進めていくための教科書となる書籍をいくつか紹介していきましょう。
7-1.「 イラスト&図解でわかるDX( デジタルトランスフォーメーション );デジタル技術で爆発的に成長する産業、破壊される産業 」
7-2.「 DX推進から基幹系システム再生まで デジタルアーキテクチャー設計・構築ガイド 」
7-3.「 DX時代のサービスマネジメント~“デジタル革命"を成功に導く新常識 」
8.新型コロナウイルスとDX
2020年、多くの企業に影響を与えた新型コロナウイルス。
年が明け2021年となった今でも依然その猛威は衰えておりません。
自粛やリモートワークが多くなり、前述したZOOMなどのツールの需要が高まっているのも、ある意味ではDXの進行であり、浸透なのでしょう。
コロナ禍によってデジタル化の進行はものすごいスピードで加速していますが、その進行のスピードに体制の確立や人材育成が追いついていないのが現状です。
まさしく企業にとってのDXの課題そのものに通ずるものがあります。
コロナ禍でさらに需要が高まるDXですが、多くの企業が停滞とも言える現状にある中でどれだけ競合を突き放していけるかが重要なポイントになってくるでしょう。
関連記事：DXを導入するためにすべき５つのステップ
まとめ
今回は昨今のコロナ禍でも多くの注目を集めているDXについて解説していきましたが、いかがでしたか？
DXとはそもそも何か？導入することでどのようなことが見えてくるのか？
などといった根本的な疑問をまずは解消し、その後には主に推進されている技術や事例などを押さえておきましょう。
そうすることでより具体的なイメージが沸き、実際に導入するのがスムーズになるでしょう。
企業によって進め方や成功に関する秘訣なども異なってきますが、成功事例や書籍を参考に、自社に適したDX技術の取り入れを検討しましょう。
DXについて知りたいという方はもちろん、今後自社でどう技術を導入していくか悩んでいる方にとって、今回の記事が参考になれば幸いです。