経済産業省が2018年に発表した「 DXレポート 」が注目されています。
DXはデジタルトランスフォーメーションの略称で、ITやデジタル技術を駆使して進める、企業だけではなく事業にも変革を起こすことを目的とした取り組みです。
DXは戦略を考えながら段階を踏んで進める必要があり、ITやデジタル技術の導入など、簡単には進められない部分もありますが、このままDXを進めなければ日本経済は大きな損失を生むでしょう。
まだまだ、DXが必要なことを理解している企業は少なく、日本ではDX戦略を完了している企業はほとんどありません。
今回の記事では、「 DX戦略が必要な理由 」と「 DX成功のために必要なステップ 」を解説していきます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
DXのことを理解している企業は少なく、まだまだ浸透はしていませんが、DXの定義は経済産業省により決められています。
DXの進め方もある程度は定着してきているため、基本的なステップに沿って自社に合わせて考えていけば、大体の方向性は掴めるでしょう。
IT化やデジタル化との違い
DXはIT化やデジタル化で完了と考える企業も多くあります。
実際にはIT化やデジタル化をしただけではDXとは言えず、あくまで一部という考え方になります。
DXの戦略を考え、進めていく上でIT化とデジタル化は必須になってきますが、あくまでDXに必要な一部であり、全てではありません。
DXはデータやデジタル技術を活用して、自社の業務を簡略化するだけではなく、新しいサービスや製品を世に送り出し、事業全体に改革や変革をもたらすものです。
IT化やデジタル化で業務の効率化を行い、データの蓄積を進めるDXの最初のステップとなります。
日本企業がDX戦略を必要とする理由
世界と比べると日本のDX促進率は低いとされています。
DXはGAFAと呼ばれる「 Google・Amazon・Facebook・Apple 」の4社が引率している状態で進んでいるため、アメリカが圧倒的にDXの促進率が高くなっています。
日本企業もDXに取り組んでいる企業は7割以上と多くなっていますが、DXの本質を理解している企業が少ないため、戦略を上手く立てれておらず、結果としてDXが進んでいない状況でしょう。
2025年の崖が迫っている
経済産業省が発表した「 DXレポート 」の中で「 2025年の崖 」という言葉が出てきます。
レポートの中に登場する「 2025年の崖 」はDXを進めなかった場合に2025年以降に年間12兆円の経済損失が生じる可能性を示しています。
これは、1回の話ではありません。
2025年以降に年間で12兆円の損失が続くということです。
後ほど、「 DX戦略を行わないリスク 」でも詳しく解説していきますが、現在、使っているシステムの維持費が高額化したり、システムを触れる人材がいなくなることによって起きる経済損失とされています。
関連記事：DXの5つの課題とその解決策
市場で有利に進めるため
DX戦略を進める必要性として、「 市場の有利さ 」も挙げられます。
DXは初期の段階でデータの収集を始めることになります。
データを収集して蓄積していけば、今までには気づかなかったような情報に辿り着くことがあり、そのデータを元に新しいサービスや製品につながることがあるでしょう。
自社が参入している市場でDX戦略を進めていくことで、他のライバルよりも先進的なサービスや製品を作れる可能性が高くなり、市場で有利に進めることが出来ます。
DX戦略を行わないリスク
ここでは、「 DX戦略を行わないリスク 」を解説していきます。
DX戦略は進めるメリットばかりを見るのではなく、反対のリスクも見ることでDX戦略が必要な理由も改めて理解できるでしょう。
既存システムの高額化・ブラックボックス化
経済産業省の「 DXレポート 」の中で出てくる「 2025年の崖 」を説明しましたが、単純に「 新しいことに取り組んだ方が良い 」というだけではありません。
現在の日本企業が長く使ってきているシステムをレガシーシステムと呼ぶことがありますが、古くなったコンピューターシステムのことで、年数が経過するにつれて当時の技術者がいなくなり、システム管理が出来なくなります。
システムを管理する自社内の人材がいなくなってしまっては、外部に管理を委託するなど、システムの管理費は高額になってしまいます。
また、自社のシステムを熟知している人材がいなくなることで、システムはブラックボックス化してしまい、システムを管理することが不可能になってしまうでしょう。
変化に対応できなくなる
ここ十数年で各分野の技術は急速に発展しています。
特に2020年は新型コロナの感染拡大により、様々な業種で働き方が変わってしまいました。
ITやデジタル技術を導入しDXを進めていた企業は、進めていなかった企業よりも対策を楽に打てたでしょう。
飲食業だけではなく、接客をしなければいけない職業は「 非対面 」「 リモート 」を完全にすることは出来ませんが、DXを進めていた企業では顧客との接触を最低限にまで抑えることが出来ています。
DX戦略を進めずに、ITもデジタルも導入していなかった企業では、すぐにコロナ渦の動きにに対応することが出来なかったはずです。
これからも、どのような世界情勢になるかは分からず、今回のように新型のウイルスによって生活様式だけではなく、働き方も変わる可能性があるため、DX戦略を進めていくことは必須と言えるでしょう。
データの喪失
DXはITやデジタルの技術を活用していくため、データの収集とデータに基づいた新しい取り組みが出来ます。
しかし、DXを進めていなければデータを収集して保管していくことは難しいでしょう。
また、「 既存システムの高額化・ブラックボックス化 」と同じように、社内のシステムを触れる技術者がいなくなれば、蓄積していたデータも取り出すことが出来ず、データを喪失してしまう可能性が出てきてしまいます。
基本的には自社の業務を効率化したり、事業に変革や革新を起こしていくDXですが、自社システムを保全していくためにもDXは必要不可欠な存在になっています。
DX戦略を成功させるためのステップ
実際にDX戦略を成功させるための7ステップを確認しておきましょう。
企業によって違いは出てきますが、このステップを基本として進めていきながら自社に合うように考えてみてください。
①反対意見に備える
DXは企業に大きな変化を生み出していくため、DX戦略を進めていく上では反対意見が出ることもあるでしょう。
DX戦略は全ての人に対して良い変化ではなく、会社にとっては良い変化でも、従業員にとっては負担が増えたり、新しいことにチャレンジする必要が出てきます。
例えば、経営陣がDX戦略を進めることを決定した場合には、従業員から反対意見が出る場合もありますし、今の業務が手一杯の場合や新しいことに積極的ではない年代もいます。
反対に、従業員側がDX戦略を進めたい場合に経営陣から反対されてしまっては進めることが出来ません。
人は変化や新しいことに対して抵抗感が生まれるものなので、DX戦略のように、今までとは違う業務のシステムや方向性になる場合は反対意見も出て当然です。
しかし、DX戦略は作業効率の向上や新製品や新サービスの開発にも繋がるため、従業員にとっても業務に取り組みやすくなり、経営陣にとっても売上アップや会社の成長につながるものです。
経営陣でも従業員でもDX戦略を進める時には反対意見が出ることを想定して、納得させられる内容を用意しておく必要があるでしょう。
②現状を把握する
DX戦略を進めるにあたって自社の現状をしっかりと把握しておきましょう。
DXは全ての企業が同じ進め方をしても効果はありません。
あくまでDX戦略という方法があり、ステップが共通しているだけで、進め方は企業によって異なります。
まずは自社がDX戦略を進めるにあたって、「 どこまでIT化やデジタル化が進んでいるのか 」「 自社に合っているDX戦略は何なのか 」を理解することが大切です。
まずは、経済産業省が取りまとめている「 DX促進指標 」を参考に自社のDX促進率を確認してみましょう。
今の位置を確認することで、今後どのように進めていくのかの方向性を決めることが出来ます。
③目標を定める
自社がDX戦略を進めるにあたって、どのような企業を目指すのかが重要になってきます。
これは多くの人がDX戦略を「 IT・デジタルの導入 」をメインに考えていることが大きな原因であり、先進技術の導入後の動きが分からなくなり、結果としてDX戦略が止まってしまう傾向にあります。
最初に自社が参入している事業の市場やニーズを把握し、目標を明確に定めることが重要と言えるでしょう。
目標を定めていれば、「 どのようなデジタル技術が必要なのか 」「 必要なシステムは何か 」といったことも具体的になるため、DXの途中で目標が見えなくなり、止まってしまうことを防げるようになります。
④短期間で変化させられる部分から始める
DX戦略は一度、ITやデジタル技術を導入すれば終わりというわけではありません。
ITやデジタル化はDX戦略の一歩目であり、DX自体は継続的な工程が必要になります。
しかし、最初の一歩目で革新的な進歩がなければ継続的に社内から賛同を得ることは難しいでしょう。
つまり、DX戦略最初の一歩は「 短期間で変化させられる部分 」が重要になります。
社内の誰が見ても確実な進歩があり、業務内容の効率化や売上に直結するようなシステムを導入できれば、DXが更に勢いづくことになります。
まずは、短期間で変化させられる部分から始めて、社内のDX戦略を勢いづけましょう。
⑤新しいテクノロジーの導入を考える
DX戦略はITやデジタル化のために新しいテクノロジーの導入が必要になります。
しかし、テクノロジーを使って新しいシステムを導入しても、働いている人間の意識が変わっていなければ新しいシステムも全力を発揮することは出来ません。
DXに新しいテクノロジーは必要ですが、それ以前に社内の意識が古いままであればシステムは、ただ使われるものになり、新しい何かを生み出すことは出来ないでしょう。
DX戦略で最も重要なのは、「 IT化やデジタル化 」といった新しいテクノロジーの導入だけではなく、企業の方向性や文化を変えていくことから始まっていきます。
DX戦略に必要なテクノロジーは後ほど解説していきます。
⑥パートナー企業との意識共有
DX戦略はIT化やデジタル化、新たなテクノロジーの導入など、自社だけで完結することが難しくなっています。
例えば、IT関連の企業でなければ、自社ホームページの作成や保守などは外部に委託していることが多いでしょう。
DXはITやデジタル、テクノロジーといった専門的なものを使って進めていくため、自社で完結することはほぼありません。
つまり、DX戦略を進めていく上で、自社のことを理解し強みを引き立ててくれるようなパートナー企業が重要になってきます。
DX戦略を進めるにあたってパートナー企業は必須になってきますが、自社の進めたいDX戦略を理解してもらうことも必要です。
自社内でDX戦略の方向性を合わせるように、パートナー企業とも同じ方向を見て進まなければDXは成功しません。
⑦集めた情報の確認と改善
DXは進めるごとに情報が集まり蓄積されてきています。
この段階では今までに集めた情報を確認て改善を繰り返していきます。
ここまで進めてくると初期のころの目標とは違うものや新しい目標が生まれてくることもあるでしょう。
しかし、新しい目標が生まれることは悪いわけではありません。決めていた目標だけではなく、新しく出てきた目標にも柔軟に対応することもDXの重要な部分でもあります。
DXは企業の組織や市場にも変革をもたらすものなので、この時点までDXを進めていて新しい目標に対応しきれないのであれば、まだDX戦略が上手く進んでいるとは言えません。
集めた情報を確認し改善していく段階で、新たな問題点や目標にぶつかることは想定内なので、もし改善が上手くいかないのであれば、ステップを最初から見直していきましょう。
⑧変革を起こす
この段階まで来るとDX戦略として効果が出始めているはずです。
効果が出始めたことを活かして、さらに長期的な戦略を練る段階です。
DX戦略は同じ市場で新しいサービスを展開していくだけではなく、今までには参入できなかった市場にも参入できる可能性が増えたでしょう。
例えば、アメリカで始まった「 Uber 」はもともとタクシーの配車サービスですが、DX戦略を進めることで、飲食店と宅配、顧客をマッチングさせる「 Uber Eats 」をスタートさせました。
今や日本では知らない人がいないほど有名なサービスになっていますが、DX戦略により新しい市場を開拓した成功例です。
DX戦略のポイント
「 成功のためのステップ 」を解説してきましたが、DX戦略のポイントも確認しておきましょう。
DX評価指標での現状把握
先ほどの項目でも少し触れましたが、経済産業省が公開している「 DX促進指標 」で自社がどの段階にいるのかを確認しておきましょう。
多くの企業ではITやデジタル技術の導入は行なっていても実際には、変革まで至っていないのが現状です。
デジタル技術を導入した時点で「 DX戦略は完了した 」「 十分便利になった 」と止まってしまうことが多いのが原因でしょう。
DX促進指標は「 IPA（ 独立行政法人情報処理推進機構 ） 」に提出することで、診断結果を分析してもらうことも出来ます。
診断結果はIPAで収集された情報を基に分析し、基準となるベンチマークを作成してもらえます。
ベンチマークを参考に他社との違いを確認し、自社に足りていない部分などを分析し、今後のDX戦略に役立てましょう。
適正な投資
DX戦略では中途半端な投資を行わずに適正な投資を行うことが重要です。
多くの企業では既存のシステムの維持管理にほとんどの予算を充てています。
DX戦略では新しいテクノロジーやシステムが必要になるため、既存のシステムの維持管理に予算を充てすぎると、新しいシステムを導入することは出来ないでしょう。
ただ予算を増やせば良いというわけではなく、あくまで適正予算が必要です。
過度な予算を立てれば、本来必要のなかったシステムを導入したり、無駄が生まれる場合もあります。
DX戦略の目標をしっかりと立てて、それぞれの段階で必要な人材や予算を考え、段階ごとに適正な投資を行うことが必要となるでしょう。
柔軟な変更
DX戦略では目標をしっかりと決めておくことも重要ですが、DXの一番の特徴として「 柔軟に対応できる 」点があります。
2020年であれば新型コロナの感染拡大により、生活様式が大きく変わりましたが、DX戦略にいち早く取り組んでいた企業は、「 非対面 」や「 リモートワーク 」といった柔軟なビジネスモデルの変更を行いました。
DX戦略を進める上で重要なのは、DXの戦略自体を柔軟に変更できる体制です。
DX戦略は長い道のりになり、完了するまでに3年以上かかると言われています。
この3年の間に市場やビジネスモデルが変わる可能性もあるため、定期的に市場の状況も確認し、社内全体でDX戦略の方向性を考える機会が必要でしょう。
今後も生活様式やビジネスモデルが変わらないといけないこともあり得るため、DX戦略にも柔軟な変更が必要になってきます。
DX戦略の成功例
日本国内でDX戦略を進めている企業の中でも、成功例と言える3社を紹介していきます。
3社のDX戦略は自社だけではなく、業界にも変革を与えたと言えるでしょう。
①小松製作所
主に重機の製造、販売を行っている企業です。
経済産業省と東京証券取引所が合同で行っているDXのコンテストで、2020年のグランプリに選ばれている企業です。
DX促進を提唱している経済産業省が主催しているため、DX戦略が認められたことになるでしょう。
一見すると、重機とDXは関わりがないように見えますが、小松製作所では「 ICT・IoT・AI 」といったテクノロジーを活用しています。
重機の自動化だけではく、クラウドシステムの活用などにより、データを共有しやすくしていることで、先進的な現場作業を可能にしています。
様々なテクノロジーを組み合わせることで、上手くDX戦略を組んでいると言えるでしょう。
②大塚製薬
大塚製薬は医師から処方される薬の飲み忘れに着目しました。
モノとインターネットをつなぐ「 IoT 」を利用し、服薬時間になると、容器が点滅して患者に知らせる仕組みになっています。
また、アプリも組み合わせることで、離れた家族にも服薬の状況を通知することが可能になるだけではなく、データの収集も出来るため、今後のシステム開発にも役立つDX戦略となっています。
③ソニー損保
主に自動車保険の分野で業界をリードしているソニー損保ですが、インターネットで契約の手続きを進めることが出来るシステムを導入し、人件費の削減などを行ってきました。
DX戦略として最も注目すべきは、AIを活用した「 GOOD DRIVE 」です。
GOOD DRIVEは専用のデバイスを車に設置し、アプリと連携させることによって運転者の運転特性を測定するものです。
アクセルやブレーキ、ハンドル操作から事故リスクをAIが判定し、事故リスクが低ければ、保険料を最大30%還元するシステムで、今までの業界にはなかった変革を起こしていることから、DX戦略の成功例と言えるでしょう。
関連記事：DXで成功した7つの企業！メルカリやマイクロソフトも
DX戦略に必要なテクノロジー
DX戦略にはテクノロジーの活用が必要不可欠です。
冒頭で説明したように、IT化やデジタル化をしたからDX戦略を完了しているとは言えませんが、DX戦略を進める上で必要不可欠な技術と言えます。
自社と相性の良いテクノロジーを考えることで、よりDX戦略が進めやすくなるでしょう。
AI
AIは人工知能のことを指しますが、ロボットのように単純作業を行うだけではなく、学習能力があるため、人間と同じように知識を蓄積していくことが出来ます。
今までは単純な作業しかできなかった機械も、AIを導入することによって、より柔軟な対応が可能となりました。
例えば、最近では普通になりつつある、「 スマートスピーカー 」が身近な例でしょう。
インターネットに接続されているスピーカーで、人間の問いかけに対して答えを用意したり、楽曲を探したりすることが可能になっています。
さらに、ユーザーの検索履歴などから、好みを学習し、ユーザーにあった音楽のプレイリストを自動で作成していくため、AIを使っている代表的な例になっています。
関連記事：DXとAIの関係性から具体的な事例、推進ポイントまで解説！
RPA
RPAは「 ロボティック・プロセス・オートメーション 」の略称で、簡単な作業を行うロボットと考えてもらえると分かりやすいでしょう。
AIは搭載されていないため、学習機能などはありませんが、単純な作業などは十分に行うことが出来るため、従来、人がやっていた単純作業はRPAの導入で必要がなくなります。
絶対に人がやらなければいけない作業でなければ、RPAで十分に対応が可能なため、ITやデジタル化の第一歩として注目されています。
クラウド
今まで主流だったのは、パソコンなどの機械本体にデータを保存しておく方法でした。
しかし、本体にデータがある場合には、その本体からしかデータへアクセスすることが出来ません。
クラウドはインターネットにつなげる環境さえあれば、データやメールも場所に関係なく閲覧、編集することが出来ます。
今までは会社に出勤しなければ確認の出来なかったデータも出先で確認することが出来るようになるため、時間の有効活用だけではなく、テレワークなども可能になりました。
特に2020年は新型コロナの感染拡大で、テレワークを求められる機会が増えましたが、クラウドを使ってDX戦略を進めていた企業は、比較的スムーズにテレワークを導入することが出来たでしょう。
IoT
IoTは「 モノのインターネット 」と言われています。
代表的な例では、テレビや先ほども紹介したスマートスピーカーなどでしょう。
今までは、コンピューター同士を接続するのがインターネットでしたが、最近ではテレビでもインターネットや動画配信サービスを利用できるようになったり、スピーカーもインターネットにつなぐことで、検索やクラウド上にある音楽を聴けるようになっています。
IoTはクラウドやAIを活用するためにも必要なものと言えるでしょう。
関連記事：DXでIoTを活用するときのメリット
5G
IoTともつながる部分があるのが5Gです。
今の通信技術でも家の鍵やエアコンの電源を入れるといったことが出来ていますが、5Gは通信がさらに高速になります。
同時接続数は4Gの10倍になっているため、今後さらに増えるIoTの普及を加速させる形になるでしょう。
IoTを組み合わせることで、DX戦略にとっては欠かせないテクノロジーの1つになります。
AR
ARは「 拡張現実 」という意味を持っています。
VRと混同されることがありますが、VRについては次の項目で詳しく解説していきます。
ARは拡張現実なので、現実とCGなどを組み合わせていくもので、活用事例としては、スマホのアプリが分かりやすいでしょう。
ゲームであればスマホのカメラを利用して、現実世界の中にキャラクターなどを映し出します。
現実世界と組み合わせることで、より、没入感のあるゲームになります。
他にも、家具や家電のサイズを測る必要がなく、部屋に合うのかどうかを確認できるアプリなどがあります。
現実世界にCGの家具や家電を表示することで、通販でも大型の家具、家電を安心して購入することが出来るため、購入後の失敗リスクがありません。
VR
VRは「 仮想現実 」という意味です。
ARは現実世界にCGなどをプラスする拡張現実というのに対して、VRは全てを仮想で作り出します。
VRは映像を左右の目に分けることで、立体感を出しているため、専用のゴーグルがなければ体感することは出来ません。
有名なのはゲームなどでVRゴーグルを使い、自分がその世界に入っているかのような体験が出来るものが主流ですが、離れた空間での確認にも長けています。
他には、医療現場でも導入が始まっており、手術の様子をVRゴーグルを使って見学可能にしたことで、本来であれば難しかった、世界の医療を離れていても見学が出来るようになりました。
現在では主にゲームとして活躍しているVRですが、各分野での需要は高まると予想されており、DX戦略にも欠かせないテクノロジーになるでしょう。
まとめ
DX戦略は2025年の崖を迎える日本にとっては必要不可欠な戦略となってくるでしょう。ITやデジタル化が関係のない業種でも、DX戦略は注目されています。
例に挙げた小松製作所は重機の製造販売を行っており、DX戦略がなくても問題はないように思えますが、DX戦略を行うことで、今までの重機業界ではなかったサービスや製品を開発し、DX戦略を成功させています。
もはや、DX戦略は「 取り組んだほうが良い 」ではなく「 取り組まなくてはいけない 」状況になってきていると言えるでしょう。
今後の変化への柔軟な対応や、システムの喪失を防ぐためにも、今からDX戦略を進めていくことをおすすめします。